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プロテクトX2 ----見直しませんか?医療・介護現場のスキンケア用品


 ●医療・介護業務において、環境(院内)感染防止対策の強化に伴い、「一処置、一手洗い」の励行が不可欠なものとなっていますが、“手指消毒をすればするほど、手荒れが起きる医療従事者”の方々が沢山おられることも実態です。
   下図は10人の医療従事者がおられるとして、手荒れの発生比率を当社のモニター結果等からイメージ図で表したものです。

 ●ここで注目していただきたいことは、BとCグループで中度と重度の手荒れする方々は、防止用品としてハンドクリームやハンドローションを使うのではなく、皮膚保護クリームを使うことで、大きな手荒れ防止効果を得ていることです。特に、病院では手術室、ICU、NICU、透析室、検査室等の血液や体液に触れる機会が多い部門を対象にして、従来のハンドクリーム類からの切り替えを進めている傾向が見られます。
 ●その費用負担は、施設負担と個人負担がありますが、導入当初は個人負担で様子を見ながら、一定期間後に効果とコストを勘案して、施設負担に切り替えるケースが多いようです。

 ●皮膚は本来備わった脂質によるバリア機能を持っていますが、その力を超える外的要因に度々触れることで、脂質と水分は失われて手荒れが発生します。
 ●そこで、脂質と水分が失われる前に皮膚保護クリームを皮膚に塗ると、3分~5分後にはシリコーン等の超微粒子(1,000万分の6mm)の保護膜成分が角質に浸透して、強固なバリアが形成されて、多くの外的要因から皮膚を保護します。勿論、その保護膜は手洗いやアルコール消毒をしても、流されにくくなっていて、およそ3~4時間は効果が持続します。(但し、作業内容と肌の特質によっての個人差はあります)
 ●下図は手荒れ防止作用のイメージ図ですが、ハンドクリーム類にはない特長として、①手荒れ防止作用と併せて、②汚れ・臭い防止作用(正確には汚れ・臭いの皮膚への浸透防止)をも有していることです。


このように皮膚保護クリームを強力な手荒れ防止用品として、さらには幅広い用途のスキンケア用品として選択されることで、医療・介護業務の安全で快適な職場形成にお役立て下さい。

1.3つの保護膜成分を配合した皮膚保護クリームは当社製品だけであり、真の予防措置的な肌荒れ防止効果を発揮します。

(※水っぽい性状の或る類似品も3つの保護膜配合を謳っていますが、当社のコピー商品ですから、ご注意下さい!)
(1) 第1の保護膜:シリコーンコーティング
頻回に使用する水・湯をはじいて、手肌をブロックします
(2) 第2の保護膜:フッ素コーティング
手肌に刺激を与える消毒剤・洗剤、油からもブロックします
(3) 第3の保護膜:PVP(ポリビニールピロリドン)コーティング
さらに上からビニールの手袋をはめるイメージでブロックします

2.皮膚をすこやかに保ち、うるおいを与える成分を配合しました。

・医薬部外品としての有効成分を2種類配合して、ひび、あかぎれ、しもやけを防ぎますので、いっそう健やかな手肌で医療・介護業務にお取り組みが出来ます。
(1) グリチルレチン酸ステアリル抗炎症作用があり、皮膚の炎症とかぶれを防止します
(2) 酢酸トコフェロールビタミン誘導体によって、血行促進作用が働きます

3.爽やかな使用感を実現しました

“さらさら”と“しっとり”の両方の感触を持っていて、保護効果と使用感のバランスを取ることの難しさを解決しました。勿論、クリームに匂いは殆どありません。

4.国産品で低コストを実現しました

・例えば、480mLをお一人が1回0.6mL、1日2回、月20日使用すれば、約800回となり、1年8ヶ月間も使用出来ます。5人の職場で共同使用ならば、約4ヶ月使用出来ます。
・ハンドクリーム類の価格は確かに安いですが、何度も塗り直さねばならないので、使用量は多くなり、かえってコストが高くなってしまいます。
また 、皮膚保護クリームの類似品の中には1回あたりの使用コストの低さを謳っているものがありますが、クリームの伸びの点では使用量はやはり多くなってしまいます。

5.利便性を高めました

・15mL、60mL,240mL,480mLの4種類を用意していますので、職場の人数と形態に合わせて選択して下さい。
・使用後は、中身を洗ってからよく乾燥させれば、大容器から小容器に詰め替えも出来ます。但し、中身の継ぎ足しは不衛生ですので、避けて下さい。

6.機能性、安全性試験のエビデンスを備えました。

(1) 水分保持機能・バリア機能の評価試験(千葉科学大学薬学部)
(2) 摩擦特性評価試験(東北大学大学院工学部)
(3) 微生物5種類の保護膜不透過試験(社団法人・京都微生物研究所)
(4) パッチテストによるヒト皮膚1次刺激性試験
(フェーズサーベイ美容皮膚医科センター)
(5) 急性経口毒性試験(財団法人・日本食品分析センター)